ゆゆじねふがアーリーリタイアするにはいくら掛かるのか

どうも、ゆゆじねふです。

今日は、私がリタイアするのに必要な資産額について考えていきます。

まずはリタイアした時に必要になる生活費から考えていきます。

今は実家暮らしのため、家に入れる月4.5万円を含めて月平均7万円、年間で84万円程度の生活費が掛かっています。

これがいつまでも続くのであれば、必要な資産もかなり抑えられます。

しかし、親は働けなくなったら生まれ故郷に帰郷するので、それ以降は自分の収入だけで生活することになります。

一人暮らしを始めた場合、その時の状況次第ですが月平均12万円、プラス予備費6万円を含めて年間では150万円前後を考えています。

無駄遣いせず、安い物件を選べばこの額で抑えられるはずという希望的観測に基づきます。もっと抑えられそうですが、少し余裕を持ってこの金額を見込んでいます。

リタイア後もこれぐらいと行きたいところですが、物価が上昇することを考慮する必要があります。

日本は20年近く物価がほぼ横這いなので、考慮する必要が無さそうに見えます。しかし、この先20年も同じとは限らない上に、政府や日銀は年2%の物価上昇率を目標にしているため、物価上昇に備える必要があります。

年2%ずつインフレが進行した場合、12万円が20年で17.8万円、36年で24万円になります。

なので最低でも18万円以上は見込んでおくと、資産が足りなくてリタイア失敗とはならず安全であると言えます。

私はとりあえず月20万円を想定します。年間で240万円ですね。

一人暮らしで20万円ならそこそこ不自由なく暮らせるでしょう。今の物価水準が続けばの話ですが。

次にこの生活費から資産をどれぐらい用意すれば良いのか考えていきます。

よく言われているのが「4％ルール」と言うものです。

これはアメリカでよく使われているアーリーリタイアの法則で、

年間生活費の25倍の資産を用意し、毎年4％ずつ取り崩して生活費に充てる手法です。

前提として、資産の運用利回りを年率6〜7％として、そこからインフレ率を2〜3％差し引いた分の4％で生活する事で資産を減らさずに済むという理屈から来ています。

仮にこのルールを自分に当てはめて見ると、240万円の25倍は6,000万円になります。

またこの25倍の部分をもっと保守的に見積り、30倍とする場合もあります。

その場合は240万円を得るのに必要な額は7,200万円になります。

さらに言うと、資産を増やして取り崩す時に掛かる税金も考える必要があります。

2020年現在の日本では、金融資産を売った時の譲渡益に対して20.315％の税金が掛かります。

つまり利益の約2割を国や自治体に横取りされてしまいます。

また年金や健康保険といった社会保険料についても、生活費とは別に支払う必要があります。

これらを含めると、実際に資産から取り崩す金額は、実生活費よりも多くなると見込まないといけません。

私は、年間で生活費の1.25倍を資産から取り崩していくとして考えていきます。

この場合、240万円の1.25倍は300万円になります。月ベースでは25万円です。

そして取り崩しのルールに当てまめると、300万円の25倍は7,500万円、30倍では9,000万円が必要になる計算です。

結論としては、ゆゆじねふはアーリーリタイアするのに必要な資産は

最低7,500万円、あわよくば9,000万円、必要ということになりました。

今の資産は約500万円なので、あと7,000〜8,500万円は必要です。

そこに到達するのに何年掛かるのか。あるいは月にどのくらい投資に回す

必要があるのかは次回以降に計算してみます。